当サイトでは、アフィリエイト広告を利用しています

先読み!IT&ビジネス講座 ChatGPT 著者 古川渉一・酒井麻里子の次に読む本は

あらすじ

2022年11月に公表をされてから突然耳にするようになったChatGPT。発表からわずか5日間で登録者数が100万人を超えた。今ではニュースでも新聞でも聞かない日がない。
ただ意外と知らないのが、『何が出来て生活や仕事のどの場面に役に立つのか?』
そんな疑問を基礎から応用まで紐解いてくれるのが本書。これからもっと身近になってくるであろうAI。未来の可能性を広げるには、利用する側がもっと仕組みを知ること。
読むことで「文明の利器」を使いこなせる人材になれる一冊。

sea
sea

実は、対話型AIのChatGPTを上手く使いこなすにも、重要なコツがある。
それは、『どうやって質問をするか。』
問いかける側の、スキルも必要になる。
あいまいな問いかけをすると、あいまいな答えが返ってくる。
ではどうやって問いかけをするかというと、具体的に、前提条件を伝えることが大事になる。
例えば
「ChatGPTとは何か?」と尋ねるのと
「哲学者の観点で、ChatGPTとは何か?」と尋ねるのでは全く違う返答がある。
AIの能力を最大限に発揮させるには、問いかける側の能力が大きく関係している。
また、人間とAIには、大きな違いがある。それは「考える力」。
AIは考えているように見えるが、持っている情報の中で一番近い答えを提示している。
今の段階では、あらゆる情報の中から近い答えを引き出すAIだが、今後、人間と同じように「考える力」が備わった時に驚異となるのではないかと感じる。

次に読む本

市場を変えろ 永井俊介

著者は、父親が創業したサイン&ディスプレイ事業を継いだ経営者。経営の観点から、イノベーションはどの企業にも必要なものということを本書で説いている。本書のテーマは著者が実践してきた「イノベーションの手法」
イノベーションは、自分が勤めている会社とは関係ないのではと思う人にも意外なヒントが見つかる。自社には無い新しいものを取り入れることで変わることができる。むしろ変わらなければならないことが解る一冊。

sea
sea

成熟している産業には、様々な資産(アセット)がレガシー(伝統)として揃っている。
企業として成長をしていくためには、このレガシーを活かしながら、自社で取り入れていない新しい技術やビジネスモデルを学ぶことが大事。そうでないと、既存の事業は淘汰されていってしまう。
例えば、以前はDVDの貸出は、レンタルビデオ屋に行く事が当たり前だったが、今ではサブスクリプションサービスなどが当たり前になって、わざわざ借りに行くことも少なくなっている。
これは、DVDを借りることに対して、ネットで繋がる新しい技術を取り入れた成功例。
ただし、成功の裏には淘汰されているレンタルビデオ屋がある。
いち早く、自社が持っているレガシーアセット(伝統的な資産)を活用して、新しいビジネスモデルと融合をしていくことで、淘汰される側になるのか、淘汰する側になるのかが変わる。
まさしく、時代の変化が激しい今だからこそ先手をとって「市場を変えろ」変えていかなければならないと解る一冊。

おススメポイント

sea
sea

「市場を変えろ」をおすすめする理由は、今までの観点では自然に淘汰されてしまう事業がたくさんあることが解るからです。自分の仕事が他の企業に取って代わる日が来てしまうのではないか。そのためには新しい技術を取り入れて、自分の事業にどう活かすかでイノベーションに繋がります。
その中でもChatGPTのような対話型AIについて知識を持っておくことで、仕事のこの場面で活かすことが出来るのではということは沢山ある。新しい技術を積極的に取り入れて、活かすことが会社でもそうだが、個人の中でも「イノベーション」を起こす切掛になる。
自分が、普段書いているブログもChatGPTを上手に使えばなど可能性を広がります。淘汰される側ではなく、イノベーションを起こす側でいたいと思える本になっています。

この記事を書いた人

アバター

sea

幼い頃から読書が好きで、日々読書で癒やされています。どのくらい本を読むかというと「年間読書100冊」の読書家です。ここ最近ではAudibleの魅力にハマっていて2023年の「読書目標は200冊超え」を狙っています。読む本はビジネス書、小説などジャンルを問わずに読み漁っています。自身のブログ『読むねっこ』でも、読書についての魅力や読書を通じてのスキルアップ、読書ブログの運営の仕方を紹介しています。ブログ×読書でさらに読書熱を燃やしています。

  • ブックマーク

この記事を応援する

1日550円(消費税込)で、この記事をトップページで掲載し、目立たせることができます。広告費の一部は、レコメンド記事執筆報酬に割り当てられます。